ヤンセンファーマ株式会社(前編)

グループカンパニーであるジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社と同じビルに本社を置くヤンセンファーマは地下鉄九段下駅、JR水道橋駅のいずれからもアクセスが良く、東京ドームや日本武道館なども徒歩圏にあり恵まれたロケーションです。
「障がいのある人もそうでない人も、ご本人次第でいくらでも活躍のチャンスがあります。」そう語るのは、今回取材に応じてくれた採用戦略部の桑尾さん。
自発的な提案により就業環境が改善されたり、自ら望んでさらに上のステージを目指したり・・・まさに「自分次第」で可能性が広がる同社では、モチベーションを維持しながら長く働いてもらう(=定着する)ことができる障がい者雇用に力を入れています。
まずは基本から!「ヤンセンファーマとは?」「医療医薬品とは?」
ヤンセンファーマは、コンタクトレンズやバンドエイド、ベビーローションでおなじみのジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品事業を担う日本法人です。親会社は米国のジョンソン・エンド・ジョンソンであり、日本のジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社とは兄弟のような関係になります。
“医療用医薬品”とは、医師の処方が必要な医薬品のことで、同社は、その中でも中枢神経系、腫瘍、ウィルス・免疫、鎮痛・麻酔、真菌・感染症の領域に特化した特徴ある医薬品を取り扱っています。そのため、社名は広く知られていないかも知れませんが、一部の人たちにとっては、密接な関わりを持つ、無くてはならない存在といえる会社です。
一般に“製薬会社”と聞くと、難しいイメージが先行してしまいそうですが、組織体制や業務内容は他業種のメーカーとそれほど変わらないとのこと。同社の組織は、営業部門とマーケティング部門が一体となった“事業本部”を柱として、研究開発部門、製造・流通部門の他、人事、総務、財務、情報システムといった、いわゆる“管理部門”によって構成されています。
桑尾さんは、「未経験でも全く問題無く、あくまでもご本人次第で製薬会社ならではのキャリアを積むことができます。成長やキャリアアップは、ご本人がどこまでやるか、どれだけ努力するかに全てかかっています。」と言います。
当社の魅力「心地良い緊張感が漂う社風」と「自分次第で広がる可能性」
まず、紹介したいのはヤンセンファーマの魅力的な社風です。医薬品メーカーだけに、社員一人ひとりが、顧客である患者さんのことを意識しながら日々業務に取り組んでおり、そんな社内には心地良い緊張感が漂っています。「患者さんのために」という共通の思いを持つ上司や同僚が周りにいることは、大きな安心と心強さを感じるはずです。 また、中途入社の社員が多く、一人ひとりが異なるバックグラウンドを持っているため、個人の意見やワークスタイルを尊重する風土が根付いているのも特徴のひとつです。
「もちろん、外資企業ならではの厳しい面はありますが、若い人や女性を積極的に登用するなど、年齢や性別に関係無く社員のパフォーマンスに対して平等にチャンスが与えられ、自分次第でいくらでも可能性が広がることも当社で働く魅力だと思います。」(桑尾さん)
自らの提案で改善できる就業環境
豊富な雇用実績からも、「障がいのある社員に対して、何か特別な制度や設備があるのでは?」と考えてしまうのですが、「実は、そんなことはありません。」と桑尾さんは言います。
「障がいに対応するための装置や設備を取り揃えているわけではありませんし、特別な制度も設けていませんが、障がいのある社員ご本人が自発的に、具体的に提案を行ったことで、就業環境が改善したケースは数々あります。」(桑尾さん)
課題は「定着」そのためにやるべきこと
「会社として、人事担当としてやるべきことは、ご本人が能力を発揮できるような環境づくりだと考えています。ご本人の意見や要望を積極的に取り入れること、それにより働きやすい環境が整い活躍できること、そして、それがやりがいを感じながら長く働いてもらうためのベースになり定着につながるのです。」(桑尾さん)
ここで、本人の自発的な提案や要望にきちんと向き合って、それに応えようとする会社の姿勢がわかる事例をいくつかご紹介します。
■本人の提案により、FM送受信機を導入/軽度聴覚障がい:女性
ある軽度聴覚障がいの女性社員は、複数の人が同時に発言する会議のような場では会話の内容をリアルタイムで把握できず、故に自分の意見も伝えられないため、受け身になりがちでした。
それについての相談が本人からあったため、関係者含めての検討の上、市販のFM送受信機を導入することになりました。
現在では、FM送受信機を使用して、会議に出席しています。発言者はマイクを使って発言し、本人は受信機経由のヘッドフォンで音声を聞き取るため、リアルタイムで情報共有ができ、自分の意見もその場で伝えられるようになりました。送受信機の導入により積極的に会議に臨めるようになったとのことです。
これは、障がいを持つ社員自らが声を上げたことにより、会議形態における課題が見つかったこと、そして本人がツール選定に加わったこともあり、何ら特別な装置ではなく市販の物品を購入することでその課題解決ができた点がポイントになります。

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